看護必要度Ⅱ精度向上に向けた、新たな対策を模索

―急性期一般入院料における「重症度、医療・看護必要度」改定内容解説 その3―

(本記事は、2020年6月に当社コーポレートサイトに掲載した記事を一部編集したものです)

初めに、新型コロナウイルスの感染拡大に対しまして、最前線で引き続きご対応いただいている病院の皆さまに心より感謝申し上げます。

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今回も、「急性期一般入院料における『重症度、医療・看護必要度』改定内容解説 その2」に続き、重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)の改定内容について、改定シミュレーションの実施結果を踏まえて解説します。

その1では看護必要度の制度改定内容詳細と改定シミュレーション結果の概要について、その2では看護必要度Ⅱの地域格差とB項目見直しの影響について解説しました。今回は、看護必要度のデータ精度向上に向けた対策方法について詳しく解説します。

その1では看護必要度の制度改定内容詳細と改定シミュレーション結果の概要について、その2では看護必要度Ⅱの地域格差とB項目見直しの影響について解説しました。今回は、看護必要度のデータ精度向上に向けた対策方法について詳しく解説します。

看護必要度Ⅱへの移行後、看護必要度ⅠのA項目評価を継続すべきか

今回は看護必要度のデータ精度向上に向けた対策方法について、例を挙げながら分かりやすく解説します。

「急性期一般入院料における『重症度、医療・看護必要度』改定内容解説 その1」で詳しく触れた通り、今回の改定では「A項目(薬剤を使用するもの)・C項目について、看護必要度Ⅰにおいても『レセプト電算処理システム用コード』を用いた評価とする」ことになりました(図1)。

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よって上記の項目については必ずEFファイルから集計され、薬剤や手術の算定漏れが少なくなるため、基本的にチェックが不要となります

つまり今後は、「レセプト電算処理システム用コード」を用いず評価する「A項目( 薬剤を使用するものを除く )」のデータ精度向上が看護必要度対策のメインとなります。

さらに、許可病床数400床以上の医療機関においては看護必要度Ⅱを用いることが要件となりました。この要件は今後の診療報酬改定において、400床未満の医療機関にも拡大することが予想されます。
そのため、本稿では「看護必要度Ⅱのデータ精度向上」に焦点を絞って対策をお伝えします。

「看護必要度Ⅱのデータ精度向上」では、「看護必要度Ⅰの評価を継続しているか」が重要なポイントとなります。データ精度を担保することを第一に考えれば、看護必要度Ⅰの評価は継続すべきでしょう。

看護必要度Ⅰを評価し続けていれば、従来通りカンゴッチをご利用いただくことでHファイルとEFファイルを突合し、コスト算定漏れを発見することが可能です(次の項で詳細を解説します)。

一方、看護必要度Ⅰの評価を中止した病院では、コスト算定漏れの発見方法を新たに模索しなければなりません。しかし、データ精度チェックの為に看護必要度Ⅰの評価を継続することは難しい病院も多いと思われます。

そこでここからは、看護必要度Ⅰの評価を継続している病院と継続していない病院の対策をそれぞれ解説します。

対策1では従来の看護必要度Ⅰを用いた対策の詳細を検討します。
対策2では看護必要度Ⅰの評価を中止した病院における、新たなデータ精度向上方法について検討します。自院の状況に合わせてお読みいただけますと幸いです。

図1

出典:厚生労働省保険局医療課「令和2年度診療報酬改定の概要(入院医療) 令和2年3月5日版」 https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000691039.pdf

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