地域包括ケア病棟運用最適化を考える①

―重症度、医療・看護必要度&地域包括ケア病棟改定内容解説 その1―

これまでの記事では、地域包括ケア病棟に関する2020年度診療報酬改定内容と、重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)の改定内容について、改定シミュレーションの実施結果を踏まえて解説してきました。

今回はそのまとめとして、地域包括ケア病棟の運用最適化についてお話しします。

改定内容を踏まえ、どのように地域包括ケア病棟の運用を変更すれば収益の減少を抑えられ看護必要度に対してもプラスであるのかを、改定シミュレーションの実施結果を用いて検討します。

400床以上の病院では地域包括ケア病棟への転棟患者を抑制する必要が

急性期病棟から地域包括ケア病棟への、軽症患者の転棟タイミングを早めることで、看護必要度を上昇させることができます。
しかし、在院日数を短くするだけでは急性期病棟の稼働率が下がってしまいます。

また、今回の改定で、地域包括ケア病棟に転棟後も入院期間Ⅱ終了日まではDPC請求が引き継がれることと、400床以上の病院では自院からの地域包括ケア病棟への転棟割合が6割以上になった場合、減算になることが決まりました。

入院期間Ⅱ終了前に転棟させる収益上のメリットはなくなり、400床以上の病院では地域包括ケア病棟への転棟患者を抑制する必要も出てきます。
転棟基準を総合的に判断することが難しい中で、ビッグデータからの一つの回答をご提示したいと思います。


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